理学療法士の将来性と資格のメリット
約5人1人が６５歳以上という超高齢化社会にある日本ですが、その高齢化社会において理学療法士は需要のある職業だと言われています。養成校の数も増え、それに伴い有資格者の数も増えています。しかし現状のように理学療法士が増え続ける社会においてその将来性や資格のメリットはどうなのかというのが、これから目指そうと考えている人たちにとって大きな課題ではないでしょうか。
いま考える、理学療法士の将来性。高齢化社会とAI医療における理学療法士の役割
毎年１万人近い理学療法士が誕生しており、需要に供給が追いついてきていると言われていますが、その将来性はどうなのでしょうか。いっときほど大きく増加していないものの養成校もまだ増え続けています。その背景には、日本が超高齢化社会へ突入し、病院や介護分野において必要とされている職種であるということもありますが今後将来的にはどうなっていくのでしょうか。
1）高齢化社会に理学療法士が必要とされている
65歳の高齢者の割合が社会の21％以上を占めると超高齢化社会と呼ばれていますが、日本は2010年に21％を上回り、超高齢化社会へ突入しました。高齢者はさまざまな疾病を抱えていることが多く、医療や介護を必要とすることが多く、機能回復訓練などの理学療法が必要となります。病院でのリハビリテーションだけではなく、訪問介護やデイケアサービスなどでもリハビリテーションは重要な位置付けとされており、患者本人や家族からも要望があります。今後も高齢者は増え続けると予想されており、需要はまだあるようです。しかし先ほどもお話ししたように、毎年たくさんの理学療法士が誕生しており飽和状態に近づいていることも事実です。診療報酬も2年に一度見直されますが、介護分野のリハビリテーションに関しては減額に転じており、理学療法士の給与を確保するのも難しくなってきているようです。
2）AI医療普及と理学療法士の展望
近年、テクノロジーの進化によりコンピューターなどを使って、人工知能による医療技術や遠隔医療などが取り入れられようとしています。リハビリテーションにおいてもIT技術の導入、リハビリプランの作成や他施設との共有など、厚生労働省も積極的に取り組んでいるようです。しかし実際の機能訓練などは理学療法士によってしか行えず、他職種とは状況が違います。例えば医師の場合、診断や投薬などの遠隔医療も可能ですが、リハビリテーションに関しては実際に医療者と患者さんが同じ場所にいないと難しく、人員を削減できないという点でも需要が減ることはありません。一部にはリハビリロボットなどの導入も行われていますが、捜査などに人的な介入が必要とされており、医療のIT化が進んでも需要のある分野と言えるのではないでしょうか。
理学療法士の資格を持っていると実際どんなメリットがあるのか？
理学療法士の資格を持っているといくつかのメリットがあります。今日はその中から、２つのメリットについてお話しすることにしましょう。
1）社会的信用がある
理学療法士は国家資格であり、勤務先は主に病院や診療所、福祉施設などとなります。これらの施設は医療や福祉を提供し、報酬として医療保険や介護保険から支払われています。つまり国が医療保険などから支払われるために倒産することが少なく保証されています。そのため社会的な信用は厚く、クレジットカードや住宅ローンなどの審査は通りやすい傾向にあるようです。
2）景気に左右されない安定性
一般企業とは異なり、景気による浮き沈みが少ないのは理学療法士の利点とも言えます。もちろん病院によっては経営者の方針で閉鎖することになったり、事業が縮小されたりすることもあります。しかし、同様の就職先を見つけることがほぼ可能でしょう。理学療法士自体が国家資格であるため、国家試験が不合格にさえならなければ就職先がなくて浪人という話はあまり耳にしません。また求人に関しても国家資格とともに業績などを提示したりすることで評価を得やすく、転職先も自由に選択できるという点では、一般職よりもメリットが高いのではないでしょうか。
まとめ
高齢化社会を迎え理学療法士の需要はまだ存在し、今後も高齢者が増えていく中で必要とされる職種の一つです。また、安定した仕事に就きたいと求める方にとっては国家資格と需要のある理学療法士は魅力的なものではないでしょうか。ただ今後はその需要と供給の程度も見極める必要があります。理学療法士を将来の職業に考えている方の参考になれば幸いです。
参考：
日本理学療法士学会 統計情報http://www.japanpt.or.jp/about/data/statistics/
健康長寿ネット
https://www.tyojyu.or.jp/net/kenkou-tyoju/tyojyu-shakai/nihon.html